従業員約百ニ十人のO工業では十人の日系ペルー人が働く。
「仕事に満足している。
日本の暮らしにも慣れた」とイレイさん。
妻のスサーナさんと来日して十六年。
日本で生まれたニ人の子供は中学二年と小学三年に成長した。
バブル経済期に人手不足に悩んだ同社は、一九九○年の入管難民法改正を受け日系人の雇用を始めた。
条件は、夫婦連れか家族連れ。
「長く勤めてもらいたいし、本人もストレスがたまらないから」とO清仁社長。
妻の恭代さんがスペイン語に堪能で、市役所への届け出や子供の出産、交通事故の世話に至るまで面倒をみたという。
O社長は「下請けに行けば行くほど若い人の採用が難しい。
少子高齢化が進む日本で、外国人がわれわれの生活を支えていはいけない。
出稼ぎから幸れを見据え、専用の住宅・自動車ローンなども開発したい」と話す。
日本に滞在するブラジル人は○五年初めて三十万人を突破、ペルー人も五万七千人に増えた。
その大半を日系人が占める。
日系人問題に詳しい中京女子大の駒井洋教授命）は「日系人を都合の良い労働力とする資本の論理ではなく、地域の多様性や活性化につながるの窓口などを設置した。
磐田信金の高木昭三理事長は「彼らが隔離されるような、地域のひずみができて元トヨタマンのN・K（団）が手にするのは、油にまみれた工具ではなく、土の香りが染みついたくわ。
ニ○○六年七月中旬、たわわに実ったトマトを大事そうにつみ取ると、一緒にいた仲間たちと日焼けした顔をほころばせた。
田園風景の広がる愛知県豊田市四郷町の農ライフ創生センター。
高齢化や後継者難に直面する農業の新たな担い手を育てるのが狙いで、市が○四年四月に開いた。
定年などで退職した元サラリーマンら約七十人が、栽培実習を通して農業経営のノウハウを学んでいる。
○五年ニ月に定年を迎えたNは、趣味の家庭菜園を極めようと、翌年四月に入った。
二年間の研修を終えれば、市があっせんする十アールの農地を借りて農家として独立できる。
○六年三月に卒業した一期生三十一人のうち、十九人が農地を手にした。
センター所長の児嶋宏之は「素人が農業で生計を立てるのは簡単ではない。
企業年金をあてにできるサラリーマンなら、小遣い稼ぎの感覚で一歩を踏み出せると思った」と話す。
「年金受給プラス年収百万円」のプチ農家づくりが理想だ。
豊田市は○五年、足助町など周辺六町村と合併し、面積で愛知県全体の六分の一を占める県内最大の自治体。
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